腰痛は＜国民病＞として国が対策を！
腰痛は＜国民病＞として国が対策を！ 豪州では「腰痛は横になるな」CMを放送
これだけ医学が発達しても、腰痛の発生率は減っていない。
腰痛は未だ多くの人を悩ます現代病であり、日本人ばかりか先進国の人々にとっては＜国民病＞である。
そのような国民病であるならば、国を挙げて腰痛に取り組みべきではないか？
今回はそんな事例を紹介する。
腰痛には国を挙げて対策を
先述のように、腰痛に悩んでいるのは日本だけではない。
特に先進国では、国民病と認識されているほど患者数が多い。
しかし、日本と異なるのは、その国民病である腰痛に対して、国を挙げて対策を講じている点である。
具体的には、テレビやラジオなどのメディアを介して、腰痛に対する正しい知識の啓蒙を行なっているのだ。
オーストラリアは、1997〜1998年にかけて「Back Pain：Don’t Take It Lying Down（腰痛は横になるな）」というキャンペーンを行なった。
これはテレビコマーシャルを使用し、腰痛の正しい対処法を伝えるというものだ。
テレビコマーシャルの主なメッセージは以下の通り。
●腰痛は深刻なケガではありません。
●普段の活動を続け必要以上に安静を取らないで可能であれば運動や仕事を続けてください。
●腰痛に対して前向きな気持ちをもつことが重要です。
●画像診断は、時に重要ではありません。
●手術は、深刻な腰痛でなければ必要ありません。
イギリスのスコットランドでも、2000〜2003年にかけて「Working Backs Scotland」というキャンペーンを行なっている。
スコットランドでは、ラジオで次のようなメッセージを発した。
●Stay Active（動いてください）。
●腰痛に対して横になって治さないで。
●腰痛に対して自分でできることはたくさんあります。
●腰痛の予後は大抵の場合が良好です。
ノルウェーでは2002〜2005年、テレビとラジオ、さらには映画館でのコマーシャルで、腰痛のキャンペーンを行なっている。
内容は上記の2つと同じようなシンプルなもので、「画像所見は、あてにならないことがある。腰痛は危険じゃない、手術は滅多に必要ない」というようなものだ。
税金を使うほどの効果があったのか？
これらのキャンペーンは、国（または州）を挙げての取り組みで、税金を用いて行われた。
このようなキャンペーンを行う理由は、「国民病である腰痛で苦しむ人が少なくなるように」というのが本来の目的だ。
しかし、腰痛を自分で管理することができれば医療費が安くなり、結果的には国の支出が少なくなるという考えのもとで行われている。
これらのキャンペーンの結果、それぞれの国では、腰痛に対する国民の考え方に変化が生じている。
具体的には、腰痛での労災や医療費が削減されたという論文が発表されているのだ。
さらに興味深いのは、一般人だけではなく、医者や理学療法士など医療従事者の腰痛に対する考え方が変化したという報告だ。
腰痛に対して安易に薬を処方する医師が減ったり、手術件数が減ったりしたのである。
腰痛の治療については、医療機関だけで行われるわけではなく、このように国を挙げて行うことで、医療機関を訪れない一般人に対しても、その正しい知識を広めることができた。
それは医療費の削減とともに、国民を腰痛から救うことにつながる。
そのような意味では、日本はまだまだ「腰痛後進国」であり、このような取り組みを行なっていく必要があるのではないだろうか。
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