腰痛に薬はほぼ効果ナシ
ロキソニンは腰痛を悪循環させる！ 米国の最新ガイドラインは＜腰痛に薬はほぼ効果ナシ＞
先月、「The American College of Physicians（米国内科医師会）」で最新の腰痛ガイドラインが発表された。
そのなかで注目されたのは、「腰痛に投薬はほとんど効果がない」と明記されたことである。
これまでにも、＜腰痛の約85%は「非特異的腰痛」。外科的に原因がはっきりと特定できない＞ことを述べてきた。
つまり、腰痛の多くは、手術ではなく保存療法を行う必要性がある。
この＜腰痛の8割超が原因不明＞なのは、実にさまざまな原因が絡み合って生じているからである。
たとえば、肥満、喫煙、うつ、悲観的な考え方などは、慢性化した腰痛と関係があることが、論文で報告されている。
腰痛の原因が、＜構造的なもの＞だけではなく、ライフスタイルや思考がその一部とすることを「生物心理社会的思考モデル」という。
腰痛と無関係な異常を原因に！？
腰痛はそのように幅広いものから原因を探っていく必要がある。
しかし、皆さんの中には、「画像検査で『腰の骨が変形している』と診断された」「『神経が骨にあたっている』と言われた」というケースがあるかもしれない。
ところが、骨の変形と痛みは無関係な場合が多い。
実際に、多くの正常者（腰の痛みがない人）のMRIやレントゲン所見で「何かしらの変形が見られた」という報告がある。
医療検査の飛躍的な進歩のおかげで病気の早期発見と治療が可能になった反面、病気と関係なく、どこかしらに異常が見つかるようになった。
それが腰痛と無関係でも――。
鎮痛剤の投与の繰り返しが腰痛を＜国民病＞にした
そのような複雑な原因で成り立っている腰痛に対して、一昔前までは積極的に「投薬（鎮痛剤）」が処方されていた。
実際には、現在も多くの医療機関で処方されていたり、あるいは自分自身で「痛み止め」を腰痛に対して使っている人も多い。
しかしながら、鎮痛剤はあくまで一時的な対処療法であり、実際に薬の効果が切れてしまうと再び痛くなってしまう。
そのため、再び投薬という悪循環に陥る。
実際にそのような治療を続けてきた結果、腰痛は多くの国で国民病のひとつとなっているのだ。
腰痛に関しては、さまざまな研究が行われている。
そして、導き出されたひとつの答えが、米国内科医師会が最新ガイドラインで示された「腰痛には鎮痛剤の投与をなるべく避け、痛みが強いときの最終手段として用いる」というものだ。
どのように腰痛と向き合うべきか
では、どのように腰痛を治せばいいのか？
推奨されているのが、リハビリテーション（理学療法）や、マインドフルネス（瞑想の一種）、エクササイズ。ヨガやタイチー（太極拳）、認知行動療法なども推奨されている。
つまり、「腰痛は自分で主体的に行動して治す」ということだ。
とはいえ、何をしたらよいかわからない人が多いだろう。
医療機関を訪ね、医師や理学療法士の適切なアドバイスをもらい、それをもとに自らが能動的にアプローチする――。
これが現在、推奨されている腰痛の治療法である。
たとえば、リハビリとして電気をかけたり、腰を引っ張ったり――という「受動的な治療」に留まっている患者は少なくない。
だが、それでは治療効果は小さい。
現実に、治らないから長期間に渡って通院する人が多いのだ。
腰痛は、理学療法士と一緒に適切なエクササイズを行ったり、学んだエクササイズを自宅で主体的に行っていくのが、改善の正しい道のり。
専門家に適切なアドバイスをもらいながら＜自分で治す＞。
それが最新の腰痛治療である。
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